■ 研究・教育環境の充実を図り、最新の学びから「学び直し」までを推進

社会全体に急激な少子化の波が押し寄せる中、大学にもさらなる改革が求められています。こうした状況において、学長としてのミッションは、本学が今後もサステナブルで魅力的な大学であり続けるための体制づくりであると考えています。そのためには10年後、20年後まで見据えた取り組みが求められています。本学はこれまで「都会的でおしゃれ」といったブランドイメージが対外的な強みとなってきました。これは「明るく自由」という意味で、高度経済成長期の激しい競争社会においては他大学との違いを明確化する意味で貴重でした。しかし、現在の若者の受け止め方はことさら「軽い」「遊び」のみが先行し、従来のそれとは違っているように思います。特に、大学受験世代の人口が減り続ける中、研究・教育・社会貢献という本来的な大学の価値を保ち「選ばれる大学」であり続けるためには、本来の多様性を重視した「明るく自由」という意味での「都会的でおしゃれ」に加えて、これまで以上に「真摯な学び」に重きを置いた新たな青学ブランドを構築していくことが重要です。そのための研究・教育の取り組みとして、今私が考えていることをお話しします。

こうしたインタラクティブな学びの場においては質の高いTAのサポートがより大きな教育効果を発揮することになります。さらにこのことによって、授業担当者である教員にもより質の高い教育への取り組みを行う余裕が生まれてくるでしょう。また、TAは学生の身近なロールモデルでもあります。日々の授業を通じてTAとコミュニケーションを図ることで、学生は自身の将来像をイメージしやすくなり、前向きな大学生活を送る上で大きな助けを得ることができます。このように、特に目新しいことではありませんが、あらためて大学院の活性化を図ることは、研究のみならず教育の充実化に向けた非常に意味のある取り組みであることがわかると思います。

大学院充実のための取り組みについては、施設・設備面の充実化、教員や学生への支援など、さまざまな施策を検討していく予定です。たとえば、既に理工学研究科では、学内進学の成績上位者への授業料の全額または半額を給付する奨学金制度（理工学研究科 特別給付奨学金）などを取り入れ、大学院への入学者数が増加するという成果を出しています。理工学部では大学院への学内進学率が2022年度は約44％となり、併せて優秀なTAが輩出され、好循環を生んでいます。これを全学的に広めるために、理工系以外の分野においてはどのような支援体制が有効なのか、それぞれの分野の特性や背景を踏まえて検討していく必要があると考えています。

今後の展開としては、青山キャンパス内にデータサイエンス教育の拠点となる小規模ではあってもユニークな理系学部設置を検討しています。そのためには関係学部を含めて丁寧な学内合意形成が必要ですが、大学を取り巻く環境についての詳細な調査の上に、人文社会系の学生が学ぶ青山キャンパスに、理系要素を併せ持つデータサイエンスの拠点をつくることで、各領域が刺激し合い、既存の学部が活性化することを目指す構想です。さらに、理工学部、社会情報学部をはじめとした広範囲のより専門性の高い情報分野の知見や取り組みによる支援を得ること、また連携を図ることで、青山キャンパスと相模原キャンパスの2キャンパスが相乗効果を図りながら発展することが期待されます。また、理系分野に代表される、研究・教育に対する、ある種のストイックな姿勢が、「真摯な学び」として学内に良い影響をもたらしてくれることも期待しています。そのことで、本学はこれまで人文社会系のブランドイメージのみが先行しがちでしたが、今後は多様な理系分野の展開に関する認知度も高めていくことで、新たな受験者層の獲得にもつなげていきたいと考えています。

■ 全学一丸となって学生を支える体制

研究・教育に関する改革を進めるためには、それを実現させるための学内体制をどのようにつくり上げていくかも重要なテーマです。2022年から、本学では、サステナビリティレポート（中長期計画）を策定・公表し、各学部や研究科がそれぞれの中長期計画を相互に参照し合えるような仕組みを設けました。その結果、それぞれの学部がどのような問題意識を持っているのか、どのような課題を抱えているのかについて、新たな発見や問題の共有が可能となりました。さらに、他学部の取り組みを参考にして自学部の改革を進めていくこと、学部間で連携していくこと、また各学部の課題を吸い上げて大学全体の取り組みとしていくことなどが可能となりました。たとえば、学部が独自で進めている「デュアルディグリー」や「海外インターンシップ」などの国際プログラムなどについても、学部単独で進められる範囲と全学的な取り組みとしなければならない問題の切り分けができるように思います。そして、人文社会系の複数の学部が、理系分野の学びをどのように取り入れていけばよいかという問題意識を持っていることなども共有することができます。せっかくこのような取り組むべき課題が可視化されることとなりましたので、今後は運営上のさまざまな決定プロセスについても、学内の闊達なコミュニケーションを促すような工夫を進め、さらなる活性化を図っていきます。こうした地道なプロセスを積み重ねていくことが、新たな青学ブランドの基盤づくりには不可欠であると考えています。

本学が進めている「社会連携」の取り組みも、「地の塩、世の光」の精神に基づくものといえます。本学では社会連携を推進するべく、2022年度に社会連携推進機構と社会連携課を新たに設置しました。正課科目（青山スタンダード科目）としてのサービス・ラーニングの展開、ボランティア活動支援や自治体との連携活動、産官学連携等、研究・教育の枠にとどまらない多岐にわたる分野は、「社会連携」という枠組みとしての実践ということができます。また先にご紹介した「学び直し」の取り組みもそうですし、体育会各部の活動も広く社会とつながる活動ということもできます。たとえば、なぜ大学がスポーツ振興に取り組まなければならないのかという問題提起があります。本学では、多くの学生が競技活動や競技成績の向上を通して、今後もAIでの代替は難しいであろう高度なスキルを身に付け、それぞれの所属学部での学びに対するセカンドメジャーとして位置付けて、文武両道を目指して取り組んでくれることを期待しています。また、それらはさまざまな研究分野にも通じるものですし、社会連携における貴重で有効なシーズでもあります。たとえば近年には「青山学院大学スポーツ健康イノベーションコンソーシアム」を立ち上げ、「CAS（Community Activator with Sports）プロジェクト」」としてスポーツ指導者の育成やスポーツを通したコミュニティーづくりといった取り組みも始めています。このように、研究・教育の起点として、さらにコミュニティーづくりの起点として、青山キャンパス、相模原キャンパスは積極的に社会に対して門戸を開く存在にしていきたいと考えています。こうした社会連携を通じて、地域の方々に本学の教育や研究内容をはじめとした取り組みを知っていただくことは、学内の活性化にもつながりますし、何にも代えがたい真の広報としての意味をもつことになると思います。